中小生産現場の教育担当 組織改革の「潤滑油」に＜日本経済新聞＞

マツダOBの小林健一社長(39)が手掛ける異色のベンチャー企業､フィールイメージ(広島市)｡マツダの生産現場で培った経験を生かし､デジタル映像を使った分かりやすい生産現場マニュアルの作成を手掛けてきたが､中小企業の教育担当として生産現場を支援する事業を本格化している｡肝となるのは､ルールを作り中間管理職の意識を改革することだ｡造船の町として知られる広島県呉市｡小林社長が〞教育担当″として通うのが金属曲げ加工を手掛けるハマグペンディングサービスだ。プレス､ロール､ベンダーと呼ばれる加工部門にそれぞれ分かれた工場には小林社長が用意したファイルが置かれている｡数十ページに及ぶファイルにはハマダの年間計画､社員の項目別評価､社員に対するアンケートなどがある。「アンケートどう？」「ほかの部門もやってみたいと言う社員が結構いるんですよ」。小林社長が気さくに声をかけるとプレス部門の藤川義治係長(37)がファイルを開きながら答えた｡小林社長がハマダの教育担当になったのは約半年前｡約30人の社員の大半を占める職人一人一人の責任が不明確だと感じ､まず取り組んだのは｢ルールを決めて責任と権限を与える｣(小林社長)ことだった｡中間管理職の係長が職人を統括し生産の流れや評価､職人の希望を聞き取りファイルに書き込むことにした｡係長とはいえ｢何をすればいいか分からなかったが自覚が芽生えた｣(藤川係長)｡4年前に社長を引き継いだハマグの浜田篤社長(33)が期待するのは｢職人を多機能な仕事ができるようにすることと技術を残すこと｣だ｡1つの部門に長年属することが多い職人の世界｡技能が磨かれる一方で､職人は自分の部門の仕事が終わると他の部門が忙しくても帰ってしまうことが多かった｡競争が激しくなる中､企業の生産性を上げるには｢異なる部門の技能を身につけてもらう｣(浜田社長)ことが不可欠｡技能の伝承も苦と違い熟練者の技を見て自主的に学ぶ若手は少ない｡声を掛け合い若手に伝えを｣とが必要で､部門内や部門間の橋渡しとなる人材の育成が求められる｡これまでは社長が職人と一対一で接してきたが｢社長､係長､職人Le潤滑油になる｣(小林社長)｡ルール作りや組織改革を約1年かけて構築したい考えだ｡日本は中小企業が9割を占めるが､技術力が高くても技術の伝承や組織運営が十分ではないケースが多い｡小林社長のような大企業のOBが､国内のものづくりを守っていく環境が広がることが期待される｡
2013年3月6日　日本経済新聞

職人プレミアム事業の開始について

2月中旬に「職人プレミアムショップ」をオープンします。

職人プレミアム　本店
職人プレミアム　川崎店

運営会社：フィールイメージ株式会社

受け継ぎ、生み出す デジタル易化＜SMBCメンバーシップマガジン＞

フィールイメージ社がアプリ 高機能携帯で紹介可能<日経新聞>

デジタル動画の制作を手掛けるベンチャー､フィールイメージ(広島市､小林健一社長)は､
スマートフォン(高機能携帯電話)上で商品の製造工程や企業などを紹介する
アプリケーションソフトの制作サービスを開始した｡動画や画像を使い､
複雑な仕組みを分かりやすく伝える｡スマートフォンなど持ち運びが可能
な端末に対応することで､製造業など企業の営業ツールとしての需要を
見込む｡スマートフォン上のアプリケ-ションにタッチするだけで､映像などを
映し出す｡簡岸なアニメや文字を組み合わせることで､製造工程や商品の
魅力を分かりやすく顧客に伝える｡
制作費は1件あたり約100万円から｡小林社長はマツダのOB｡
生産現場での経験を生かし､生産工程や商品の分かり
やすい解説を売り物にする｡

2011.8.9 日経新聞　地方欄

「ダメなオレ」が原点 実写＋アニメで技能伝承＜日経産業新聞＞

マツダの技能伝承を影で支える異色のベンチャー企業がある｡
マツダOBで工場作業員だった。　小林健一が一人で立ち上げたフィールイメージ(広島市)だ｡　マツダ時代に現場で悪戦苦闘した経験をもとに､「誰でも理解できる映像技術マニュアル」の作成を手掛ける｡　マツダで新入社員研修から国家試験対策まで幅広く導入されているほか､他業種や自治体などにも採用が広がっている｡　マツダ本社工場(広島市)内の研修室で､今春入社した初々しい新入社員たちが、ある映像に見入っていた｡　車体組み立てラインを説明する映像だ｡実写に簡単なアニメと文字を組み合わせたもので､工程にあわせて作業のポイントなどを解説する｡本社工場で同様の映像マニュアルを14種類採用している｡　加工工程では旋盤加工の国家試験もカバーする内容だ｡　作成した小林は、｢誰でも一日でポイントが分かるよう､とことん視覚に訴えるのが特徴｣と話す｡　新人たちが目にした車体ラインで自らが味わった挫折が原点にある｡

工業高校卒の小林は1992年にマツダに入社すると、すぐに｢技能五輪｣出場選手養成コースに配属｡　県大会でも優勝した｡　だがその後に配属された車体ラインで状況は一転。　 ｢またおまえのミスか！｣｡　毎日のようにポカ(失敗)を出しては怒鳴られる｡　ついたアダ名が｢ポカ出しワーストワン｣。　五輪選抜生のプライドは砕かれた｡　仲間の前で涙を見せたこともたびたびという｡　そんな時、今も師とあおぐ人物と出会った｡

現在、品質本部副本部長の園山雅俊だ｡　｢白分の目で確かめろ｣｢〞多分〞は言うな｣　指導を受ける際は圓山の机の横で直立不動｡　小林も｢端から見ればイジメにも見えたようだが､間違ったことは一つもなかった｣という厳しい教育は2年間続いた｡　

転機は02年｡　小林は工場での環境認証取得マニュアルの作成を任された｡　30枚ほどの資料にまとめて圓山に提出したところ､1目見るなり突き返された｡　｢こんな小難しい文章を現場の人間が見る気がすると思うか｣この時､ひらめいた｡　｢文章がダメなら動画にしたらどうか」。　趣味のパソコンで早速､作業手順を示すアニメを自作｡　現場の職長に見せるとこれはわかりやすい｣と好反応。　折しも製造業で団塊世代の定年退職が目前に迫り､技能伝承が問題化していた｡　｢他社でもニーズがあるのでは｣。　そう思った小林は05年に独立を決意した｡

最初の受注はあっけなく舞い込んだ｡　退職届けを出すと､直後に本社工場長から呼び出しを受けた｡　新事業を説明すると｢ちょうどええ｡技能伝承の教育チームを作るから、ぜひやってくれ｣｡　この時に､現在も同工場で使用するマニュアルが採用された｡　

「この仕事はオレがアホやから出来るねん｣｡　小林はこう言ってはばからない｡　工場で失敗しては圓山に怒鳴られる毎日。　その言葉を思い出し｢なぜこんな間違いが起こるのか｣を自問自答しながら映像を作成する。　｢怒られたことが今では仕事のタネになっている｣のだ｡　小林は発注を受けるとパソコンを片手に顧客の元に飛び込み､まずは自ら作業を身につけるつもりで四苦八苦する｡　誰もが疑問に思うだろうことを洗い出すためだ｡　近年は自動車以外にも顧客層を広げ始めた。０６年に三菱レイヨンが採用｡　水質ろ過システムや和紙製造､大学の教材作成など分野は問わない｡　価格はケースによるが100万円前後だ｡

最近､圓山と飲む機会があった｡　｢あの時、なんでオレのことを買ってくれたんですか｣｡　小林の問いに圓山はこう返した｡　｢おまえは誰よりも真剣に工場を掃除していたから｡　現場を大事にするやつはモノになるんや｣。

圓山から学んだ愚直に現場を見つめる視線が､たった一人で挑戦した新ビジネスの武器になっている｡

２０１０年４月１６日　日経産業新聞

原子の電子軌道 可視化 デジタル動画の教材 ＜日刊工業新聞＞

フィールイメージ(広島市安芸区､小林健一社長､082･573･0579)は、
近畿大学工学部生物化学工学科の井原辰彦教授とデジタル動画化した化学系教材を開発した｡
原子の電子軌道を立体的に動画化したもので、目に見えない世界を｢見える化｣した｡
学生の理解に効果があったことから､｢教材デジタル易化プロジェクト｣として、種々の教材開発に取り組む｡
開発した動画は原子の周りの電子を、立体的にルール通りに動かしながら配置する状況を可視化した｡
電子配置の国際共通表示、軌道図なども表示し､視覚から理解を支援する仕組み｡
原子の電子軌道は、大学の化学系で初期段階で学習する｡
教科書や静止画像では理解が難しいが｢動画で非常によく理解できた｣と学生から高い評価を得た｡
今後、大学の助成金や国の競争的資金を獲得して､共同で教材デジタル易化の開発に取り組む｡
学内や化学系だけでなく国内の教育界､学校などの教材で幅広くデジタル易化を目指す｡
動画を用いた教育方法などを検討する学会の立ち上げも視野に入れる｡

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フィールイメージ株式会社
tel：(082)573-0579　fax:(082)555-1632
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電子軌道デジタル動画で･･･ベンチャーと近大工学部 教材を開発 中國新聞

電子軌道デジタル動画で･･･ベンチャーと近大工学部 教材を開発
ベンチャー企業のフィールイメージ(広島市安芸区)は上目､理系学生向けの
動画教材を近畿大工学部(東広島市)と共同開発したと発表した｡
化学の授業で学ぶ原子核の周りを回る電子の軌道の立体モデルをデジタル画像で表現し、
学生の理解を助ける｡
パソコンを使って原子番号の小さい順に元素記号を選ぶと、それぞれの電子の軌道を学ぶことができる｡
電子軌道は大学の授業で教えており｢平面の教科書で示しにくい軌道を一目で理解させたい｣と
近畿大工学部の井原辰彦教授(57)が同社に教材制作を依頼した｡
教材を使い生物化学工学科の1年生約100人に授業をすると、大半が｢分かりやすい｣と評価したという｡
小林健一社長(35)は｢他大学とも協力して教材開発を進め､普及させたい｣と話す。

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